事故や災害情報の企業内展開のありかた--事故防止への効果を考えよ
大手の石油や化学企業が入手する事故情報はものすごくある。災害防止協議会、業界団体などから情報も入ってくる
労働災害にせよ、爆発火災漏洩など化学災害などの情報もかなりの情報が安全部門には入ってくるはずだ
企業は集めた情報を関係部署にそのまま流したらそれで効果があると思ったら大間違いだ
たれ流しの情報は何も役立たない
情報というモノは、ほしいと思った情報が手に入ればものすごく大切にするのだが、生半可に流れてきた生の情報はそれほど大切にはしない
安全環境部門が陥る最大のミスは、こんなに多くの事故情報を提供しているのに事故を未然に防げ無いと感ずることだ
事故情報は相手がどう捉えるかだ 情報を流しても相手が必要と感じなければ、情報は簡単に捨てられる
企業の安全担当部門が考えなければいけないのは、相手が本当に欲しい情報を提供しているかだ
欲しい情報を提供できなければ、企業の個別部門の安全スキルは上がらない
例えば、工場が定修に入る時期であれば、製造部門へは過去に起こった、プラントを停止していく際に起こった事故や労災情報を提供すればいい
定修に入ってしばらくしたら、定修工事で起こる災害事例。スタ-ト準備に入ったら、その時期に起こりやす災害事例やヒヤリ情報の提供
これから、だんだん気温が下がってくれば、寒波や凍結トラブル事例などタイミング良く欲しがる情報を流していくことだ
安全スタッフが常に考えて欲しいのは、現場がどんな情報を求めているのかを常にウオッチすることだ
情報というのは、必要とされない情報は簡単に捨てられる
常に、相手がどんな情報を求めているのかをウオッチして欲しい
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